インターネットサービスのマネタイズモデルをまとめてみる

ビジネス 雑記

今更ながらインターネットのマネタイズモデルについて振り返ってまとめてみようと思います。

目次

大きく3種類か

今回改めて調べたところ大きく3種類でした。意外とシンプルであったという感想です。一つずつまとめたものを述べていこと思います。

コマース型

シンプルにモノを売るビジネスです。Amazon、楽天のように、実際の物を売るオンラインショッピングサイトもあれば、GYAO、AmazonKindleストアのように電子コンテンツを売るビジネスもあります。

もっとも純粋コマース型はインターネットサービスでは実は少ないのではという印象です。

楽天・Yahoo!ショッピングのようなPF型コマースサービスの場合、売る物を仕入れたりせず、売主に直接コマース環境を提供している側面があります。この場合、後述の利用料支払い型の側面もあるように思われます。

実際に仕入れをして販売する事業者も集客性の都合上、自前でサイトを立ち上げず、各種PFサービスを利用しているイメージがあります。

利用料支払い型

おそらく、インターネットサービスのマネタイズの主流がここに集約され始めていると思います。さらに3種類に分解してみたいと思います。

仲介手数料取得型

先程述べたコマースPF型サービスが提供しているモデルです。楽天・Yahoo!ショッピング・メルカリなどが採用しているかと思います。サービス運営側は特段商品を仕入れたリせず、売主にコマース環境を提供して売主がその環境で売り上げた額の一部を利用手数料として取る仕組みです。

コマース以外だと、求人などの人材紹介、不動産仲介、旅行の宿泊予約なども同様のマネタイズモデルをとっています。

私個人の所管としては、Amazon、楽天、Yahoo!、リクルートのようなプラットフォーマーと呼べるような大企業が採用しているビジネスモデルで、ベンチャーや個人事業主はとても真似できないモデルのように思います。

従量課金型

使った分だけ支払うするビジネスモデルです。リアルだと電気・水道・ガスなどのライフラインで主流なように、インターネットの中でも通信・インフラ系サービスが採用しているイメージです。

2010年代前半まではたくさんあったイメージですが、最近ではAWS・GCP・Azureといったクラウドを除くとかなり減った印象があります。やはり、料金コントロールが難しいということがBtoBならともかくBtoCには嫌われるからでしょうか。

定額課金型(サブスクリプションモデル)

従量課金に対して急激に増えたのがこのサブスクリプションこと定額課金型だとおもいます。ネットフリックス、AmazonPrime、Office365などさまざまなものがあります。ネット利用料などの従来従量課金型だったものが最大利用量の制限を設けてサブスクリプションにしたり、Office365やAmazonMusicのような従来はコマース型のビジネスモデルだったサービスがサブスクリプションに移行したものもあります。

確実に決済情報を扱うのでセキュリティ面を気にする必要がありますが、PayPalのような決済代行サービスも存在するので小規模サービスや個人事業主でも挑戦できうる特徴もあります。最近だと例えば、メンタリストDaigoさんがDラボという独自の動画配信サービスを立ち上げたことなどが有名です。

広告型

インターネット以前からメディア系で伝統的にあるマネタイズモデルです。ただし、最近は広告のターゲティングや、成果確認のためにプライバシー情報を扱うことからやや逆風のイメージです。

ちなみに先日公正取引委員会がデジタル広告分野の取引慣行についての実態調査を公開しました。これをみると、上述の仲介手数料取得型ビジネスモデルが入り組んでかなり複雑な業界構造のようです。

こちらも大きく3種類あるかなと思います。

広告掲載面提供型

メディア系インターネットビジネスとしては伝統スタイルです。広告掲載面を提供して広告の閲覧があったら金銭支払いというものです。よりユーザーが買いたいと思う広告をターゲティングしようという意向から、プライバシー関係で逆風が強いモデルです。

現実的には単価が非常に安く、後述の報酬支払い型のアフィリエイトと複合で考えないと、小規模サービスだとマネタイズが厳しいというのが現状です。

成果報酬支払い型(アフィリエイト型)

いわゆるアフィリエイトです。上述の広告掲載面提型とほとんど一緒ですが、当該広告をクリックして商品を購入するなど、成果があった場合に報酬を支払うモデルです。中にはクリックだけで支払いがあるものもあります。小規模サービスのマネタイズだと、この成果報酬支払い型まで考慮しないと厳しいという実情かなと思います。

ターゲティングがないものもあるため広告掲載面提供型よりは強くはありませんが、成果確認のためにユーザー行動をトレースするため、プライバシー情勢の逆風がおきているところでもあります。

掲載料金取得型

単純に当該メディアサイトに情報を掲載してもらうだけで掲載元に料金をもらうビジネスモデルです。テレビや新聞の広告ビジネスだとメジャーかもしれませんが、インターネットの場合、大手プラットフォームサービスじゃないとまず実現不可能なビジネスモデルです。

その他

その他のモデルを探したのですが、ほとんどが上記3つのどれかで表現できてしまうのではないのかなと思います。

唯一明確に違うと思った例外が、仮想通過マイニングモデルです。仮想通貨マイニングプログラムをWEBページに埋め込んで、WEBページ閲覧者が閲覧中は仮想通貨のマイニングのお手伝いをしてもらう。実際のマネタイズはマイニングの成功報酬で仮想通貨として受けとるというものですが、ユーザー同意なしにマイニングプログラムを埋め込んで実行させたことに違法性があるとして逮捕された事例もあるため、法律的にはグレーです。

同様に無料サービス利用上の行動履歴データを取得することで、他の広告などのターゲティング精度を上げようという取り組みをFacebookなどがしていますが、プライバシーの問題もあり、積極的に採用したいモデルとは言い難いです。また、そもそも別のマネタイズモデルがあってのものなので結局上記3つのモデルの派生に位置づいてしまいます。

終わりに

以上です。サービスだけでなく、ビジネスモデルとしても新しいモデルを思いつけるとイノベーションが生み出せると思いますがなかなか難しいなと思ったのが感想です。最後まで読んでいただきありがとうございました。

Photo by Lee Campbell on Unsplash

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